【2026年版】Google Meetで議事録を自動作成する方法｜Geminiの「自動メモ生成」の設定から社内ルールまで

会議中にオンにしておくと、Geminiが会話の内容を要約した会議メモを自動で作成します。議事録のために参加者の一人がメモ取りに専念したり、会議後に録音を聞き直して清書したりする時間を減らせるのが最大の効果です。

• 会議終了後、メモがGoogle ドキュメントで自動生成される — 概要に加えて、アクションアイテムと担当を一覧化した「次のステップ」も含まれます
• 主催者のドライブに保存され、カレンダーの予定にも添付される — 会議終了後、メモへのリンクを含むメールも届きます
• 遅れて参加しても「ここまでの要約」で追いつける — パソコン版では、会議の途中経過をその場で要約表示できます
• 録画・文字起こしとは別機能 — 出てくるのは逐語の文字起こしではなく「要約」です。必要なら録画・文字起こしと併用もできます

日本語には2025年3月から対応が始まり、2026年7月時点では日本語を含む8言語で利用できます。ただし対応するのは1つの会議につき1言語で、日本語と英語が混在するような会議には対応していません。メモの言語は開始時の画面で選べるほか、設定と異なる言語が30秒以上話されると、言語を切り替えるかどうかの通知が表示されます。

この機能はGoogle Workspaceの全プランで使えるわけではありません。対応プランに含まれていれば追加費用はかかりませんが、対応の線引きがはっきりあります。

つまりBusiness Standard以上を契約している会社は、すでに使える状態です（管理者がオフにしていなければ）。逆にBusiness Starterの会社では、Meetの画面に自動メモ生成の項目が表示されません。「Geminiで議事録が作れると聞いたのにうちのMeetにはない」という問い合わせの原因は、ほとんどがこれです。

① 会議中にオンにする（基本）

Meetの画面右上の「自動メモ生成」アイコンをクリックし、「メモの作成を開始」を選ぶだけです。メモの言語もこの画面で選べます。会議に参加する前の確認画面（参加前画面）からオンにしておくこともできます。開始すると参加者全員に通知され、メモ作成中は全員の画面に鉛筆のアイコンが表示されます。

② カレンダーで事前設定しておく

Googleカレンダーで予定を作成・編集する際、ビデオ通話オプションの「会議の記録」から「Gemini でメモを生成する」にチェックを入れておくと、会議開始時に自動でメモ取りが始まります。定例会議では「この会議の今後のセッションでもオンにする」が標準で選ばれるため、一度設定すれば以降の回にも引き継がれます。

③ 自分が主催する会議ではすべてオンにする

Meetの設定には、自分が主催する会議すべてで自動的にメモ作成を開始する切り替えもあります（2026年1月に追加された設定で、初期状態はオフ）。「オンにし忘れて議事録が残っていない」を防ぎたい人向けです。

生成されたメモは会議主催者のドライブに保存され、カレンダーの予定に添付されます。共有範囲は「すべての招待済みゲスト（組織外のユーザーも含む）」「組織内の招待済みゲスト」「主催者と共同主催者のみ」の3つから主催者側で選べ、初期設定は「組織内の招待済みゲスト」です。通常は社外の相手に自動共有されることはありませんが、一度変更した共有設定は定例会議のシリーズに引き継がれるため、社外との会議では共有範囲を都度確認するのが安全です。

「Standardを契約しているのに項目が出ない」という場合は、管理者側の設定を確認します。管理コンソール（admin.google.com）の「アプリ」→「Google Workspace」→「Google Meet」→「Gemini の設定」にある「Google AI によるメモ作成」で、機能の利用可否を組織部門やグループ単位で制御できます。初期設定はオンです。

• 部署単位での出し分けができる — たとえば経営会議や人事など機密性の高い部署だけオフにする、といった制御が可能です
• 録画・文字起こしの自動実行とは設定項目が別 — 会議開始時にメモ・録画・文字起こしを自動で始める設定はそれぞれ独立しており、自動メモだけ許可して録画は制限する運用もできます
• 参加者の同意確認を必須にする設定も展開中 — 録画・文字起こし・自動メモの開始前に参加者の明示的な同意を求める設定（Meetの安全性設定内、初期はオフ）は、2026年5月の展開開始後に一時停止を挟みつつ、7月末から展開が再開されています（8月中旬までに完了見込みとGoogleが告知）。まだ表示されない環境もある点に注意してください

なお2026年7月からは、参加者が3人以上の会議に限って自動メモをオンにする管理者設定も順次提供されています。Googleの発表では、2026年9月21日以降、Business Standard / Plusではこの「3人以上の会議での自動開始」が既定の動作になる予定です。気づいたら勝手にメモが始まっていた、とならないよう、管理者は今のうちに方針を決めておくと安心です。

Starterの会社がこの機能のためにBusiness Standardへ上げるべきかは、差額と「一緒に付いてくるもの」で判断するのが実務的です。年間プランの場合、差額は1ユーザーあたり月800円。この差額で自動メモ生成だけでなく、会議の録画・文字起こし、1ユーザーあたり2TBのプールストレージ（Starterは30GB）、ドキュメントなど各アプリのGemini機能もまとめて付いてきます。

比較対象になるのは、外部のAI議事録サービスを別途契約する選択肢です。専用ツールは話者識別などで優位な面もありますが、法人向けプランは1ユーザーあたり月1,000〜3,000円程度が目安で、議事録のためだけにアカウント管理するツールが1つ増えます。すでにGoogle Workspaceで仕事をしている会社なら、プラン差額のほうが安く収まる構図になりやすいです。

注意点として、Google Workspaceはエディションを切り替えると組織内の全ユーザーに同じプランが適用されるため、「会議の多い部門だけStandardにする」といった混在は通常のオンライン契約ではできません（契約を分けるなどの方法はあるため、必要な場合はご相談ください）。会議の頻度が低い会社なら急いで上げる必要はありません。プランごとの機能差は料金プラン比較の記事で詳しく解説しています。

機能をオンにするだけならすぐ終わりますが、実務で効いてくるのはルールのほうです。特に社外との会議では、無断でAIに記録させていると受け取られないための配慮が要ります。

• 会議の冒頭で一言断る — 「AIで議事メモを取らせてもらいますね」の一言をルール化します。オンにすると参加者全員（外部ゲストを含む）に通知され、画面にアイコンが表示されるため、黙って使っても相手には分かります
• 共有範囲の初期ルールを決める — 社外との会議では「組織内の招待済みゲスト」のまま運用し、先方に渡す場合は内容を確認してから共有します
• AIのメモを議事録の完成品にしない — Googleも、要約が不完全・不正確になったり生成されなかったりする場合があると案内しています。数字や固有名詞などの重要な箇所は、担当者が確認・修正してから確定版とする運用にします
• 機密性の高い会議での扱いを決める — 役員会議や人事評価の会議では使わない、など線引きを決めて、管理コンソール側でも部署単位で制御します

この「ツールの前にルール」という順序は、生成AIの社内導入全般に共通する考え方です。全社のAI活用ルールをこれから作る場合は、あわせて整備するのが効率的です。

• Google Meetの「自動メモ生成」は、Geminiが会議の要約メモをGoogle ドキュメントに自動作成する機能。2025年3月から日本語に対応している
• Business Standard以上なら追加費用なしで使える。Business Starterと個人の無料Googleアカウントでは使えない
• 起動は会議中のアイコン、カレンダーでの事前設定、主催会議での常時オンの3通り
• メモは主催者のドライブに保存され、共有範囲の初期設定は組織内。社外へ自動共有はされないが、社外会議では都度確認が安全
• Starterからの移行判断は「差額月800円で録画・文字起こし・2TB・各アプリのGeminiまで付いてくる」ことを含めて比較する
• 社外会議では冒頭の一言・共有範囲・人による最終確認をルール化してから使う

自動メモ生成を含むGemini機能の有効化設定や、プラン変更の試算は、Google Workspace導入支援でお手伝いしています。「うちのプランで何が使えるのか分からない」という段階のご相談も歓迎です。